東海地方を中心とする電話通話の空間的パターン
林 上（名古屋大学情報文化学部）
はじめに
電話をつかった情報の交換は，今日では非常に一般的な情報交換の一つである。電話を保有する事業所や家庭において，それぞれの目的に応じたメッセージが伝えたい相手方に電話回線を通して伝達されている。最近では，音声による情報の伝達に加えて，ファクシミリやパソコン通信など新しい通信手段による文字や画像などの情報交換が，電話回線をつかって行われるようになった。電話回線を利用した新旧の通信手段による情報交換は，日々の活動になくてはならない存在といえる。
電話通話は事業所や家庭にいる個人と個人の間で行われる情報の交換であり，基本的には１対１の対応関係のもとで行われる。こうした１対１の対応関係は，それをある大きさの空間的スケールで集計すると，地域間の対応関係へと変化する。ある地域から別の地域に向けて発せられた多数の電話通話は，個々の内容は問わずただ通話の数や時間の長さのみに着目すれば，それは当該地域間の結びつきの強さを示す指標になる。通話量の多い地域間は社会経済的な結びつきが強く，反対に通話量の少ない地域間は結びつきが弱いといえる。
こうした地域間の結びつきを互いに連ねていくと，やがて面的な結びつきの構造が明らかになってくる。ある特定の地域を中心として，複数の地域が連結しあい，全体としてまとまりをもった空間が浮かび上がってくるのである。地理学ではこうした空間を結節地域と呼んでおり，またそれらが複数個からみあっている空間を機能地域と称している。結節地域や機能地域は人口移動や物流に着目して画定されることが多いが，情報流の一つである地域間の電話通話を手がかりとして，結節的な空間構造を明らかにすることもできる。
上述のような考えにもとづき，本章では東海地方（岐阜・静岡・愛知・三重の４県）を中心とする電話通話の空間的パターンについて検討を行い，この地方の地域的な結びつきがどのようになっているかを明らかにする(1)。分析の目的は大きくいって二つある。第１は，東海地方の諸地域から電話による情報発信がどのように行われているかを明らかにすることである。ここではもっぱら電話発信の実態と，その空間的パターンの解明に主眼をおくことにし，従来の研究でしばしば論じられてきた結節地域の画定手法に関する議論は行わない。
２番目の目的は，全国的レベルから見た場合，東海地方の諸地域が電話通話に関してどのような状況にあるかを明らかにすることである。これは，東西２大都市圏の中間に位置する東海地方がいかなる都市的影響のもとにあるかを，電話通話という情報流を介して検討することでもある。このことはさらに言うなら，行政的な形式地域ともいえる東海地方が，情報交換の視点から見てどれくらい実質的な空間構造をもっているかを確かめることでもある。行政地域と社会経済地域との間の乖離，すなわち空間的なズレに着目しながら考察を行う。
１ 分析資料と分析方法
（１）分析資料
分析に用いる資料は，日本電信電話株式会社（ＮＴＴ）の作成になる地域間の電話通話量データである。このデータは，単位料金区域をベースとして，1991年のある特定の日に区域相互間でどれだけの電話通話があったかを記録したものである。単位は時間であり，総計として区域間で何時間の通話が行われたがが明らかにされている。データが記録された日時など詳しい点については不明な部分もあるが，電話通話量はすべて相対的に取り扱われるため大きな支障はない。
また，記録のもとになっている単位料金区域についてであるが，これは市外局番が同一の地域と言い替えてもよい。周知のように，市外局番を同じくする地域は，市町村などの行政地域とは完全には対応していない。有力な都市を中心に，隣接する市町村の全部あるいは一部をまとめて一つの単位料金区域が設定されている場合が多い。東海地方の場合，単位料金区域は全部で57あり，その県別内訳は岐阜県15（市町村数は99），静岡県15（同じく75），愛知県15（同じく88），三重県12（同じく69）である。
都市化が進んでいる地域の場合，その地域の主要な市を中心として隣接する市や町が単位料金区域を構成している。東海地方ではこうした単位料金区域が多くを占めているが，主要な都市がなく，もっぱら町や村の集まりからなる単位料金区域もいくつか存在する。いずれにしても，完全な都市あるいは農村という区分ではなく，どちらかの性格がそれぞれつよい区域が全体として57存在している。単位料金区域の設定は全国一律に行われているため，東海地方以外についても同じように考えることができる。
なお，前述のように，単位料金区域は行政地域と完全には対応していないため，その空間的範囲を明示することは困難である(2)。したがって，本章では単位料金区域の範囲は示さず，そのおおよその位置を示すにとどめる。また，単位料金区域は電気通信事業の営業的観点から設定されたものであるが，そこでは日本電信電話株式会社の営業所がベースになっていることから，一つの意味のある空間と考えられる。それゆえ本章では，こうした区域を地域あるいは場合によっては都市と呼ぶことにする。
（２）分析方法
分析に使用するデータは，東海地方の57地域からこれらの地域を含む全国の567地域へ電話通話がどれだけ発信されたか，また反対にどれだけ受信されたかを記録した行列形式の表である。こうした膨大な表を分析するさいには，もとのデータがもっている情報量をかなり犠牲にせざるをえない。重要なことは，膨大な組み合わせにのぼる地域間の電話通話の中から，末梢なものは除き重要なものを取り出すことである。
空間的移動に関する行列形式のデータから結節的な空間構造を見い出すには，いろいろな手法が考えられる。もっとも主要な移動にのみ着目する方法，ある基準値を超える移動を取り上げる方法，あるいは因子分析などの計量的手法を適用して移動パターンの類似性を明らかにするものなど，実に多くの手法が想定される。それぞれ一長一短があるため，要は分析の目的に一番かなった手法を採用するのが望ましいという，ごく常識的な見解を筆者はもっている。
本研究に即していえば，明らかにしたいのは電話通話の空間的パターンである。しかもそれは，主として東海地方の内部におけるものと，全国的スケールにおよぶものの両方である。地域間の電話通話は非常に錯綜した状況で行われているため，もとのデータをすべて統計処理の対象とする因子分析などの適用も考えられる。しかし，従来の多くの研究が示してきたように，結果的に得られる結論は，因子分析が登場する以前から伝統的に行われてきた手法によるものと大きな違いはない（３）。
主要な移動に着目する従来からのオーソドックスな方法は，主要でない多くの移動を考慮外におくという点で問題点がなくはない。しかし，移動量それ自体を判断の基準とするため，分析の結果が直接的に理解しやすいという利点があることもたしかである。本研究では，情報移動現象の解釈や予測よりも，むしろ現状把握にその主眼をおいているため，計量的加工をあまり施さない手法を採用する方がむしろ望ましい。ある基準値以上の電話通話量，あるいはその量の順位に着目しながら通話通話の空間的範囲を画定する。
２ 地方および県を単位とする電話通話
（１）東海地方からの電話発信
電話通話量は市外局番を同じくする地域（単位料金区域）をベースとして集計されており，ある地域から別の地域への発信量および受信量が記録されている。しかしここでは，個別地域間の通話状況について検討するまえに，全国をいくつかの地方に分けて東海地方からの電話発信と同じく受信について見ておくことにする。全国における電話の発信および受信に占める東海地方の割合を明らかにすることにより，この地方の全国的な位置づけと全国レベルでの結びつきを知ることができる。
そこでまず，全国における電話の総発信量に占める東海４県の割合についてであるが，北は北海道から南は九州までの九つの地方から発信された通話量の合計は35.36億時間である（第１図）。東海地方からの発信は，そのうちの10.8％に当たる3.83億時間であった。もっとも大きな割合を占めたのは関東地方であり，13.25億時間（37.5％），第２位は近畿地方で6.57億時間（18.6％），第３位が東海地方，そして第４位は九州地方で3.76億時間（10.6%)であった。
つぎに，東海地方からの電話発信の相手先について見てみよう。電話発信の総量を100.0とした場合，もっとも多いのは地元である東海地方であり，これが88.1％を占める（第２図）。東海地方以外では，関東(5.8%)，近畿(2.9%)，甲信越・北陸(1.2%)，九州(0.8%)，中国(0.4%)の順に多い。東海地方を除外して考えると，関東地方が48.8%，近畿地方が24.0%であり，両者を合わせると７割以上に達する。
上述のように，東海地方からの自地域向け発信は総発信量の88.1%を占めるが，これには地域差がある。県を単位とした場合，岐阜県は90.8%でとくに大きく，「東海指向性」が強い。愛知県は88.9%，三重県は88.1%でやや小さい。また静岡県は84.9%であり，これら３県に比べて「東海指向性」が小さい。これはいうまでもなく，静岡県が東京大都市圏に近い位置にあり，関東地方への発信が総発信量の１割以上(11.0%)を占めていることによる。他の３県の関東地方への発信は5%未満である。
県によるこうした違いを全体的に把握するために，電話発信先別の特化係数を計算したところ，東海４県の地理的位置による相違がいっそう明確になった（第１表）。ここでいう特化係数は，Ａ県からX地方への発信割合（％）を東海地方全体からX地方への発信割合（％）で除した値である。これが１より大きければ，Ａ県はX地方に対して相対的に多くの発信をしているといえる。
特化係数がとくに大きいのは，三重県の対近畿地方(1.99)，静岡県の対関東地方（1.90）である。すでに述べた静岡県の関東地方への指向傾向と同じように，三重県の近畿地方への指向の強さが指摘できる。愛知県の場合，特化係数は九州地方に対して1.30，中国地方に対しては1.19，また甲信越・北陸地方と四国地方に対してはいずれも1.15であり，関東，東北両地方は１を下回る。岐阜県については，甲信越・北陸，東海，近畿の各地方に対してのみ１を上回っている。
愛知県の特化係数がいずれも１に近いのは，東海地方全体の電話発信に占める同県のウエイトが大きいからである。ちなみに，愛知県が東海地方全体に占める割合は50.3%であり，以下，静岡県(25.9%)，岐阜県(12.6%)，三重県(11.2%)の順である。発信量のウエイトが小さい岐阜県と三重県は，関東以東の東日本に対する指向性が東海地方全体の中では弱く，逆に静岡県は近畿以西の西日本への指向性が弱い。
以上の検討から導きだされるのは，東海地方からの電話発信量は全国のおよそ１割を占めており，さらにその半分は愛知県が占めていること。総発信量の９割近くを占める自地域（東海地方）向け発信を除けば，関東地方向けが全体の50%弱を占めてもっとも多いこと。相対的にみた場合，東日本への発信が多い静岡県，近畿地方への発信が多い三重県など県によって様子が異なる，ということである。こうした地域性は，つぎに述べる電話の受信についても同じように言える。
（２）東海地方での電話受信
全国における電話の総受信量は，総発信量に等しい。本章で取り扱っているデータは，国内での電話通話に限定されているからである。全国各地から東海地方に向けて発信された量，すなわち東海地方の電話受信量は3.79億時間であり，これは全国の総受信量（35.36億時間）の10.7%に相当する（第３図）。全国の総発信量に占める東海地方の割合は10.8%であったため，わずか0.1ポイントではあるが受信量の方が小さい。しかし全体から見れば，発信量と受信量はほとんど同じといってよい。発信と受信の量的比較については，後にさらに検討する。
受信量がもっとも多いのは，発信の場合と同様に愛知県であり，東海地方全体の50.1%を占める。静岡県(25.8%)，岐阜県(12.8%)，三重県(11.3%)の順でつづくのも，発信の場合と同じである。わずかなポイント差ではあるが，岐阜県と三重県の構成比は受信の方が大きい。東海地方全体では，総受信量の88.9%が地元である東海地方からの受信であり，この分を除けば，これも発信の場合と同様に関東地方（5.4%)と近畿地方（2.9%)をそれぞれ発信先とする割合が大きい。
発信のときに行ったように，県別の特化係数を求めると，三重県の近畿地方に対する特化係数が2.19，静岡県の関東地方と東北地方に対するそれが1.81と1.52であり，いずれも他に比べて大きい（第２表）。受信の場合も，東海地方に占める愛知県の割合が大きいため，同県の特化係数は全体としては１をわずかに上回る程度である。しかし発信の場合と同様，九州地方の特化係数は1.26と大きく，これが愛知県の特徴といえる。岐阜県については，北海道地方の特化係数が0.31と極端に小さいのが目立っている。
（３）発信と受信の比較
上述のように，東海地方の各県からの電話発信と受信の空間的特徴は互いに似ている。このことは，ある県から全国各地に向けて発信されるさいの空間的パターンと同じようなパターンが受信の場合にもみとめられることを意味する。しかしながら，だからといってこれらの県からの発信量とそこへの受信量がともに同じであるとは限らない。
そこでつぎに，全国各地方に対する発信量と同じくそこからの受信量を県別に検討する（第３表）。まず岐阜県の場合，全体では受信量がわずかに多いが，地方別では東海地方と近畿地方がこれと同じ傾向であり，他の地方については発信量が受信量を上回っている。とりわけ北海道地方については，発信量が受信量の３倍以上もあり，完全に発信超過の状態にある。九州地方に対しても，発信量が受信量を20%以上も上回っている。岐阜県の場合，常にこのような特性があるかどうかは即断できないが，遠隔地の北海道と九州に対しては発信超過の状態にある。
つぎに静岡県については，岐阜県と同様，東海地方と近畿地方を除いて，他の地方に対しては発信超過の状態にある。とくに関東以東の東日本への発信量は受信量を14%以上も上回っている。さらに愛知県については，すべての地方について発信量が受信量を上回っている。とりわけ九州，北海道，東北の３地方については発信量が受信量を24%以上も上回っている。
最後に三重県の場合，九州，北海道，東北の３地方については発信量が受信量を20%近く上回っている。反対に，近畿地方と関東地方については，発信量が受信量を10%程度下回っており，受信超過の状態にある。近畿地方との関係では，岐阜県と静岡県と同様に受信超過の状態にあり，愛知県も同地方については発信量は受信量を4%程度上回っているにすぎない。
以上を要約していえば，地元東海地方を除いて考えた場合，受信超過になっているのは近畿地方であり，その他の地方に対しては発信が優勢な状態にあるということである。興味深いことに，東海地方を全体としてみた場合，遠くにある地方ほど発信超過の度合（発信量／受信量）が大きくなっている。発信超過を影響力の優越性と考えるなら，このことは東海地方の地域的な影響力は遠隔地に対してほど相対的に強いことを意味する。
以下，省略